税理士森大志（もりたいし）のひとりごと

アルゼンチンペソの急落の影響から新興国経済に不安が募っている。

1月８日のこのブログでも、こんな記事を書いた。

http://blog-01.morikeieizeimu-c.net/article/84789984.html

1月7日のブルームバーグの記事によると、ウォール街の銀行大手は、新興国への資産配分を減らすように顧客に勧めているそうだ。

http://www.bloomberg.co.jp/news/123-MZ0J5T6S972B01.html

私は、アメリカの金融緩和縮小の影響は新興国に強く出ると考えている。

リーマンショックから5年が過ぎたが、脳裏に刻みこまれた恐怖感は消えないからだ。

だから、アメリカの景気が良くなっていると言っても、ちょっとマイナスのデータが出ると、株価に影響する。

まだ、自信が持てないからだろう。

同様に、今の日本は景気が良いと言われる。

でも、やはり確信が持てないのは同じだ。

新年早々、東京株式市場が下がっているのも、今のうちに利益を確定しておこうという動きが大きい。

日本では、4月の消費税の増税をうまく乗り越えることができるかにかかっている。

国内経済は、消費税増税の駆け込み需要の反動減が厳しいと予想している。

だから、アメリカだけでなく中国などの新興国経済が回復し、輸出が伸びるかどうかが肝心だ。

いずれにしても、きめの細かい経済政策が必要なのは間違いない。

日本の再生のためにみんなで考えましょう。

私は、日本の復活を信じています。

この危機をオールジャパンで乗り越えましょう。

そのためにみんなで知恵を出しましょう。

「がんばれ日本」

日本の元気は、中小企業、地方の活性化から！


ここまで、ブログ記事。


今回のことを見るまでもなく、金融緩和の出口戦略が難しい。

日本の金融緩和の出口戦略が一層難しくなったのは、間違いないだろう。

一喜一憂することなく、冷静な対応を心がけたい。

【森大志税理士事務所移転のお知らせ】

今年は、消費税が増税されます。

それに伴い、私たち中小企業には大きな影響が予想されます。

そこで、今まで以上に皆様のご要望にお応えするために事務所の体制を整えます。

1月22日、23日に事務所を移転します。

新事務所所在地

東京都豊島区東池袋1-48-10・２５山京ビル３２５号
　　　http://goo.gl/maps/iLggk

ＴＥＬ　03-5954-9002

会議室、セミナールーム完備のビルに移転しますので、今まで以上により良いサービスのご提供ができるようになります。（電話番号、ＦＡＸ番号は変わりません）

今後ともよろしくお願いいたします。

法人税を減税して日本に投資を呼び込むと言う。

でも、本当にそれで良いのかと疑問に思うことがある。

最近、アメリカが投資先として見直されている。

中南米からの移民増で人口が増えていて、シェールガス革命が進行している。

投資先としての条件がそろっている。

翻って日本はどうだろう。

少子高齢化の進行で、人口の減少が始まった。

そして、急速な高齢化はますます進む。

電気料金の高騰は、製造業にはマイナスである。

法人税の減税などは、ある意味テクニックで投資を誘うことでる。

本来の投資先というのは、魅力的な市場のはずである。

日本の高度成長期を見れば明らかだ。

たとえ、目先的に法人税の減税で投資を呼び込んでも他国が減税をすれば魅力は薄れる。

減税競争になれば、意味がない。

どうして、少子化対策に本腰を入れないのだろう。

本当に不思議だ。

少子化対策は、時間のかかる政策なのに危機感がない。

本当に魅力のある市場とは何なのか。

日本の再生のためにみんなで考えましょう。

私は、日本の復活を信じています。

この危機をオールジャパンで乗り越えましょう。

そのためにみんなで知恵を出しましょう。

「がんばれ日本」

日本の元気は、中小企業、地方の活性化から！

昨日は、ある政府系金融機関の人とお会いしました。

その中で話題になったのは、政府の成長戦略とリーマンショックのことです。

リーマンショックから5年が過ぎ、国は危機対応から成長戦略に舵を切っています。

政府系金融機関は、国の政策を実現する金融機関ですから、当然に成長戦略のための融資に力を入れます。

簡単ではないが、実現させなければ日本の未来はないです。

お互いに意見が一致したのは、リーマンショックの凄さです。

今まで順調に経営していた会社の売上が、リーマンショック後に急減したのを目の当たりにしたからです。

売上が半分になった会社もありました。

そんな中多くの中小企業を救ったのが、政府系金融機関でした。

でも、そんな中小企業も完全には立ち直っていません。

借入返済分だけ資金繰りが厳しくなり、また借入することの繰り返しなのです。

今年は、消費税が増税されます。

まだ完全には業績が回復していない中小企業に、どのような影響が出るのかわかりません。

中小企業金融円滑化法の適応を受けていた企業数は、約30万社と言われます。

リーマンショックから5年が過ぎたが、まだ多くの中小企業が苦しんでいるのです。

きめの細かい中小企業の資金繰り対策が必要だと言うのは、そのためです。

日本の再生のためにみんなで考えましょう。

私は、日本の復活を信じています。

この危機をオールジャパンで乗り越えましょう。

そのためにみんなで知恵を出しましょう。

「がんばれ日本」

日本の元気は、中小企業、地方の活性化から！

今日の朝日新聞の記事によると、甘利明経済再生相が消費税を10％に引き上げる判断をした場合には、新たな経済対策を導入する可能性を示唆した。

「8％の判断をした時以上に慎重に反動減や経済の失速（具合）をしっかりシュミレーションして、それを回避する手当てを打たなければならない」と述べた。

最近目に付く消費増税に対する楽観論と違い、慎重な対応に好感が持てる。

甘利大臣が言うように、しっかりした対応が大切だ。

駆け込み需要を狙って、春物商戦が前倒しになるようだ。

薄型テレビでもそうだったように、駆け込み需要があり、その後に反動減があるだろう。

これは、良い悪いと言うことではなく、日本人の特性と考えた方が良い。

そして、環境に対する適応力が優れているから、富裕層でも経済が不安になれば消費を控える。

お金を持っているから使うと言うような単純なことではない。

だから、慎重な対応が必要なのだ。

ただ、そうは言っても日本の将来のためには消費税の増税は避けて通れない。

日本の再生のためにみんなで考えましょう。

私は、日本の復活を信じています。

この危機をオールジャパンで乗り越えましょう。

そのためにみんなで知恵を出しましょう。

「がんばれ日本」

日本の元気は、中小企業、地方の活性化から！

株価は、経済の先行指標とも言われる。

でも最近の株価は、経済とは無縁のところで動くこともある。

分かりやすい例は、アメリカで金融緩和の縮小の話が出た時にアメリカのみならず、日本でも株価が低下した。

アメリカ経済が順調に回復し、金融緩和を縮小するのに株価が低下する。

これでは、経済の先行指標とは言えない。

株価も過剰流動性によるバブルなのかもしれない。

昨年の株価について、誰も予想できないくらいに上昇したと言われる。

2013年の株価予想では、高値で12000円前後であったのに、実際は16000円を超えた。

これをもって、単純に経済が良くなったと言ってよいのか。

どうして、2013年の株価が予想以上に上がったのか。

その原因の一つに、黒田日銀の想像を絶する金融緩和があるのではないか。

通常では考えられない金融緩和をしたからだと考えれば理解できる。

そう考えれば、外れるのは当たり前なのだ。

アメリカの金融緩和の縮小の影響を考えるまでもなく、出口戦略が難しいと言われる。

ただ、アメリカの金融緩和の縮小は、日本の金融緩和で影響が緩和されているかもしれない。

問題は、日本の出口戦略だ。

過去に、日本がゼロ金利を解除した時に南アフリカの株式市場が下落した。

日本の資金が巡り巡って行っていると言われた。

今回の黒田日銀の金融緩和は、壮大な実験だと言う人がいる。

リスクの大きい実験なのは確かだ。

途中経過で判断はできない。

補正予算で赤字国債を発行し、公共事業を増やした。

その結果、景気が良くなったと言われても本物ではない。

過去の経済対策で公共事業をやったが、結果は財政赤字が増えただけ。

景気に対して即効性はあるが、あくまで時間稼ぎの面が大きい。

今年は、消費税の増税が行われるが、その影響は強く出ると思っている。

その時に、日銀はどのように動くのか。

私は、日銀が追加緩和をすると思っている。

アメリカの例を見るまでもなく、追加の金融緩和を行うだろう。

これからの経済運営と日銀の出口戦略。

本当に目が離せない。

日本の再生のためにみんなで考えましょう。

私は、日本の復活を信じています。

この危機をオールジャパンで乗り越えましょう。

そのためにみんなで知恵を出しましょう。

「がんばれ日本」

日本の元気は、中小企業、地方の活性化から！

今日の朝日新聞の記事によると、日本銀行が昨年11月から12月に実施した「生活意識に関するアンケート」は、景況感を1年前に比べて「良い」から「悪い」と答えた割合を引いた指数（ＤＩ）は、マイナス9.2と、前回9月調査（同8.3）より悪化した。

昨年の11月から12月と言えば、ニュースなどでは百貨店の売上が順調で景気が良いと言われていた時期である。

同様に、9月も景況感が悪いと言う人が増えていた。

景気が良いと言うニュースとのギャップは何か。

円安になれば輸出が増えると言っていたが、輸出数量は増えていない。

円安で輸出企業の為替差益が増えているのであれば、輸入で原材料費や燃料費が上がっている企業もあるのでプラスばかりでない。

日本のＧＤＰの約6割は個人消費と言われるが、個人の景況感の悪化は消費税の増税後の動きが心配になる。

補正予算による公共事業の増加、消費増税に対する駆け込み需要などで、景気が良くなっているのであれば、消費増税後の反動減はどうなるのか。

私は、かなりの反動減があると思っている。

だから、消費増税楽観論には乗れない。

きめの細かい政策と慎重な対応が必要だからだ。

特に、中小企業の資金繰り対策をしっかり考えてほしい。

中小金融機関は、信用保証協会頼みの姿勢は変わらないからだ。

消費増税後の日本経済がどのように動くのか。

本当に目が離せない。

日本の再生のためにみんなで考えましょう。

私は、日本の復活を信じています。

この危機をオールジャパンで乗り越えましょう。

そのためにみんなで知恵を出しましょう。

「がんばれ日本」

日本の元気は、中小企業、地方の活性化から！

1月7日のブルームバーグの記事によると、ウォール街の銀行大手は、新興国への資産配分を減らすように顧客に勧めているそうだ。

http://www.bloomberg.co.jp/news/123-MZ0J5T6S972B01.html

私は、アメリカの金融緩和縮小の影響は新興国に強く出ると考えている。

リーマンショックから5年が過ぎたが、脳裏に刻みこまれた恐怖感は消えないからだ。

だから、アメリカの景気が良くなっていると言っても、ちょっとマイナスのデータが出ると、株価に影響する。

まだ、自信が持てないからだろう。

同様に、今の日本は景気が良いと言われる。

でも、やはり確信が持てないのは同じだ。

新年早々、東京株式市場が下がっているのも、今のうちに利益を確定しておこうという動きが大きい。

日本では、4月の消費税の増税をうまく乗り越えることができるかにかかっている。

国内経済は、消費税増税の駆け込み需要の反動減が厳しいと予想している。

だから、アメリカだけでなく中国などの新興国経済が回復し、輸出が伸びるかどうかが肝心だ。

いずれにしても、きめの細かい経済政策が必要なのは間違いない。

日本の再生のためにみんなで考えましょう。

私は、日本の復活を信じています。

この危機をオールジャパンで乗り越えましょう。

そのためにみんなで知恵を出しましょう。

「がんばれ日本」

日本の元気は、中小企業、地方の活性化から！

いよいよ今年は、消費税が増税される。

そして、消費税増税の影響を緩和するために、5.5兆円の経済対策を行う。

私は、消費税増税の影響を危惧している一人である。

今は、駆け込み需要で景気が良いが、反動減が大きいと予想している。

だから、消費税増税の緩和のために行う経済対策には賛成である。

それなのに、楽観論が多いと感じる。

油断という言葉を忘れてはいけない。

昨年は、中小企業金融円滑化法が終了したが、約30万社以上が適用を受けていると言われる。

政府系金融機関の融資残高の50％超は、危機対応融資でもある。

前回の消費税増税時は、アジア通貨危機、日本の金融危機があったと言うが、現在の状況も中小企業に限っては厳しいままである。

前回の消費税増税時より、給与所得者の平均給与は減り、社会保険料の負担増もある。

非正規社員の割合も増えている。

どうして消費税増税の影響について、楽観的なのか理解できない。

前回は3％から5％だから2％、今回は5％から8％だから1％多い。

税収で2兆3千億円から2兆5千億円は多くなる。

おそらく、日銀が追加の金融緩和をすると思っているが、長期金利が大きく変動したら怖い。

そのうえ、経済対策は即効性のある公共事業などに頼りがちである。

あくまで、公共事業は時間稼ぎであることを自覚しなければならない。

即効性のある政策で時間を稼ぎ、成長戦略を加速する。

過去の景気対策を見ると、麻薬のような痛みを緩和する公共事業が多かった。

無駄な公共事業と言われる所以である。

民業圧迫という批判はあるかもしれないが、政府系金融機関が中心となって中小企業の成長戦略をバックアップしてほしい。

それも、単に融資実績を増やすという形だけのバックアップではない。
（何でもかんでも融資を増やせとなりやすい）

本当の成長戦略を願っている。

日本の再生のためにみんなで考えましょう。

私は、日本の復活を信じています。

この危機をオールジャパンで乗り越えましょう。

そのためにみんなで知恵を出しましょう。

「がんばれ日本」

日本の元気は、中小企業、地方の活性化から！

低価格カット専門店の台頭など、美容業界も激動の時代になりました。

そんな美容業界のＷＥＢマガジンが昨年スタートしました。

美容師が作る美容師のための美歴マガジン。



http://bireki.jp/mag/contents/#&panel1-1

私も、「教えて！森先生」というコーナーを担当しています。

今は、「時代の流れを読む美容室経営を考えよう」というタイトルで連載しています。

低価格美容室が増えたのも、給与所得者の給与が減っているからであり、消費税増税を控えて、この流れは変わらないのです。

だから、時代の流れを読み経営に生かすことが大切なのです。

時代の流れは、ますます早くなります。

時代の流れに流されないように、しっかり勉強したいです。

今年も連載は続きます。

よろしくお願いいたします。

今日の朝日新聞記事に「都市編入事業所税の対象に」がある。

過疎対策などで企業誘致された企業の所在地が、平成の大合併で事業所税の対象の市に合併された事例が紹介されている。

当然のように、事業所税が課され税負担に苦しんでいる。

私が経験した事例でも、工業団地がある地域が事業所税が課税されている市に合併され、事業所税が課税されたことがある。

誰が考えてもおかしい。

企業誘致に応じて進出した企業が、後になって課税されることは租税正義の観点からも許されない。

後だしじゃんけんで課税するなんて。

正直者が馬鹿を見るようなことが堂々と行われている。

誰が考えてもおかしいのに是正できない。

市町村などの地方公共団体は税収難で苦しんでいるからだ。

だから、許されることではないが。

この問題は、平成の大合併を進めた国が解決すべきだ。

税金は、所得などに応じて公正に課税されて、みんなが公平に負担することで成り立っている。

税に対する信頼が揺らいでいては、これから行われる消費税の増税に対して不満が出てくるだろう。

復興特別法人税の廃止の問題も軽視してはいけない。

税とはプラスマイナスの計算だけでなく、税の目的など納得して負担してもらうものだからだ。

今一度、税とは何かを考えたい。

日本の再生のためにみんなで考えましょう。

私は、日本の復活を信じています。

この危機をオールジャパンで乗り越えましょう。

そのためにみんなで知恵を出しましょう。

「がんばれ日本」

日本の元気は、中小企業、地方の活性化から！

今日の朝日新聞の社説は、「法の支配を揺るがすな」です。

記事では憲法改正の話ですが、私は税のことで書きます。

税の基本理念に租税法律主義があります。

憲法第84条には、次のように定められています。

「あらたに租税を課し、又は現行の租税を変更するには、法律又は法律の定める条件によることを必要とする。」

税を課すには、法律によることを憲法で謳っているのです。

この規定は、近代国家の基本でもあります。

ですから、国の基本を定める憲法に規定を置いています。

この規定があるから、国を治める者が勝手に税の負担を増やすことができないのです。

新たに法律を創ったり、改正するのは簡単ではないからです。

当然ですが、日本では衆議院と参議院の審議を経て、決めるからです。

ある租税事件では、この規定を厳格に解釈して課税庁が課税した贈与税を取り消しました。

また、税務署に顔が利くから有利だとか言うことはあり得ません。

法律の内容を厳格に判断して、課税するからです。

今年から消費税が5％から8％に増税されますが、批判が強くなれば賛成した議員は議席を守れなくなります。

そういう意味でも、「租税法律主義」は大切な法律なのです。

日本の再生のためにみんなで考えましょう。

私は、日本の復活を信じています。

この危機をオールジャパンで乗り越えましょう。

そのためにみんなで知恵を出しましょう。

「がんばれ日本」

日本の元気は、中小企業、地方の活性化から！

新年あけまして、おめでとうございます。

本年もよろしくお願いいたします。

新聞などのマスコミ記事では、今の日本は景気が良いと言います。

百貨店などでは、高額商品が売れているとも。

でも、私の周りにいる中小企業の方々は、景気が良い実感がないと言います。

日本の高度成長を支えたのは、一億総中流と言われたように人口の多くを占める方々が消費をしたからです。

多くの人が高度成長を実感したのです。

ですから、家電メーカー、自動車メーカーも大衆向けの商品を大量生産で供給しました。

人より努力すれば報われた時代でもあります。

中小企業でも、人より長時間働き、良い生活が出来ました。

ところが今は、一部の人たちが購入する高額商品が売れていて景気が良いと言います。

本当にそれでいいのでしょうか。

海外ブランド商品、高級乗用車、高額時計等々、海外メーカーが得意とするものばかりです。

日本の家電メーカーが不振なのも、テレビなどの一般向けの大量生産品が売れないからです。

先日も個人商店の人と話をしたら、大晦日まで仕事をするがお客様が来るか心配していました。

でも、大会社に勤めている娘婿さんは、ボーナスが増えたそうです。

簡単に二極化が進んでいると言いますが、何かが違うと違和感があるのです。

ここにきて、円安による物価上昇で苦しむ中小企業も増えています。

しかし、そんな状況でも誰も助けてはくれません。

昨年は、中小企業金融円滑化法が終り、国の方針もリ−マンショック後の危機対応から成長戦略に移りつつあります。

中小企業が努力すれば報われる世の中にしたいですね。

中小企業の成長戦略に積極的な融資を期待します。

やはり、中小企業は勉強あるのみ。

皆様の健闘をお祈りいたします。